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日本産科婦人科学会会員 各位
日本産科婦人科学会生殖・内分泌委員会において、「多囊胞性卵巣症候群の診断基準」改定につき、令和5年9月2日開催の第2回理事会に報告し承認を得ましたので、会員の皆様にお知らせいたします。
日本産科婦人科学会、生殖・内分泌委員会において1993年に設定された診断基準は、2007年に改定され現在まで使用されてきました。その後、16年が経過し、国際的な診断基準との整合性等、各所に修正を要する部分があると判断されたため、生殖・内分泌委員会「本邦における多囊胞性卵巣症候群の診断基準の検証に関する小委員会」（小委員長 松崎利也）において、2007年改定診断基準の検証および実態調査を実施し、これらの結果に基づき本診断基準を下記のように改定いたしました。
多囊胞性卵巣症候群は今なお、月経異常、不妊症の原因として重要であるとともに、子宮体癌、耐糖能異常等の健康リスクとの関連が注目されており、その管理に関わる会員の皆様に周知させていただきたく存じます。
令和5年12月4日
公益社団法人日本産科婦人科学会
理事長 加藤 聖子
生殖・内分泌委員会委員長 岩瀬 明
