SUB MENU

日本産科婦人科学会 メディアセミナー「日本の子宮頸がん予防を変える―検診とワクチンの変革期に何をすべきか―」（2024年2月9日開催）動画配信のお知らせ

日本産科婦人科学会 メディアセミナー
「日本の子宮頸がん予防を変える―検診とワクチンの変革期に何をすべきか―」
（2024年2月9日開催）動画配信のお知らせ

日本で、多くの若い女性の妊孕性や命を奪っている子宮頸がんの予防への取り組みが、大きな変革期を迎えています。約9年間にわたったHPVワクチンの積極的接種勧奨の差し控えが2022年度より中止となりましたが、接種率は依然、低迷している現状があります。
たとえば、2024年度には12歳～27歳相当の女性がHPV ワクチン無料接種対象となりますが、同年度に17歳～27歳になる女性への「キャッチアップ無料接種」は2025年3月に終了予定です。また現在子宮頸がん検診では、従来の細胞診に替わって「HPV検査」という新たな検査方法の導入が検討されています。
このような子宮頸がん検診とHPVワクチンについての最新知識をメディア関係者にお伝えしたく、当セミナーを開催致しました。是非ご視聴下さい。

公益社団法人 日本産科婦人科学会
理事長 加藤 聖子
特任理事／子宮頸がん検診・HPV ワクチン普及推進委員会
委員長 宮城 悦子

---

日本産科婦人科学会 メディアセミナー
「日本の子宮頸がん予防を変える―検診とワクチンの変革期に何をすべきか―」
（2024年4月～2025年3月31日配信予定）

パートⅠ「HPV ワクチン普及のために」

（座長：井箟 一彦・理事、和歌山県立医科大学）

1. HPV 感染とHPV ワクチンの働き
   長阪 一憲（子宮頸がん検診・HPV ワクチン普及推進委員会委員、帝京大学）
2. HPV ワクチン接種の勧奨差し控えがもたらしたもの
   上田 豊（同委員会委員、大阪大学）
3. HPV ワクチンの有効性と安全性について
   工藤 梨沙（同委員会委員、新潟大学）

パートⅡ 「子宮頸がん検診が変わる」

（座長：川名 敬・理事、日本大学）

1. 日本の子宮頸がん検診が変わる
   ①子宮頸がん検診 ～細胞診断からHPV 検査へ～
   青木 大輔（学会監事、国際医療福祉大学）
   ②検診としてのHPV 検査の課題
   森定 徹（学会幹事、同委員会委員、杏林大学）
2. 2．妊婦に公費で行う子宮頸がん検診の問題点
   水島 大一（同委員会委員、横浜市立大学）