日本産科婦人科学会
JAPANESEENGLISH
JSOG HOME
学術講演会 刊行物 専門医申請関連
会員専用 login
Home > Reason for your choice > 産科婦人科学会の“取り組み”
Reason for your choice
産科婦人科学会の“取り組み”
新専門医制度について
2016年4月1日 
吉川 裕之(日本産科婦人科学会専門医制度中央委員会 委員長)

  日本産科婦人科学会の産婦人科専門医制度は1987年4月に発足いたしました。本制度は産婦人科領域における広い知識、錬磨された技能、高い倫理性を備えた産婦人科医師を養成し、生涯にわたる研修を推進することにより、産婦人科医療の水準を高めて、国民の福祉に貢献してきました。
 2015年度以後に初期研修を開始した人は、2017年度から始まる新専門医制度に切り替わります。新専門医制度では、「日本専門医機構(以下、機構)」が中立的第三者機関として、専門医、研修プログラム、研修施設の認定・更新などに関わることになり、それを日本産科婦人科学会がサポートします。
 新しい専門医制度では、基幹施設が中核となり連携施設とともに施設群を形成します。基幹施設、連携施設は、専攻医数に見合う指導医数を要求されます(指導医1名に対し専攻医は4名まで)。基幹施設は、研修プログラムを作成し、それに基づいて、産婦人科専攻医の専門医資格取得までの全課程を人的および物的に支援します。基幹施設には研修プログラム管理委員会(統括責任者+連携施設担当者)が設置され、専攻医および研修プログラム全般の管理を行います。専攻医の研修履歴、研修実績、研修評価、人間性評価を記録し、それを活用した計画的な研修と専攻医の研修修了認定を行うことになります。施設群の中核である基幹施設の代表は、プログラム統括責任者となり、専攻医の研修全般に責任を持ちます。全国の産婦人科研修プログラムの一覧は、日本産科婦人科学会のホームページから見ることができますので、是非ご覧ください。
 産科婦人科学は「周産期」「生殖」「腫瘍」「女性のヘルスケア」の4本柱からなり、近年の急速な医学の進歩により学ぶことは多くあります。専門医制度は、19基本領域専門医とその上のサブスペシャルティ領域専門医の二段階制をとります。機構が認定しているサブスペシャルティ領域専門医は29ありますが、周産期専門医、生殖医療専門医、婦人科腫瘍専門医が含まれています。女性のヘルスケア専門医もいずれ認められる予定です。このように、他の診療科と比べても産婦人科領域の診療は多岐にわたっており、かつ4つのサブスペシャルティ領域には学問的な深みと専門的な技能があって、それらのサブスペシャルティ学会の専門医制度が機構により高く評価されています。
 日本産科婦人科学会では専攻医向けに機関誌に「研修コーナー」を連載し、教育にも力を入れています。また、学術講演会では「教育講演」や「生涯研修プログラム」を設けて専攻医に勉強の機会を提供しています。さらに、「若手医師企画」や2012年からは「専攻医教育プログラム」もスタートしており、将来の産婦人科を担う若手医師に対してのプログラムを充実させて、積極的に専攻医教育に取り組んでいます。
 専門医の認定は2年間の初期研修と機構が認定する研修施設群(基幹施設+連携施設)での3年間の専攻医研修後に申請できます。産婦人科4領域の診療実績、専門医共通講習(医療倫理、医療安全、感染対策など)、産婦人科領域講習、学術実績(論文および学会発表)が修了判定に含まれます。審査は、基幹施設での修了判定に続いて、筆記試験、面接試験を予定しています。日本産科婦人科学会が発行している「産婦人科研修の必修知識」が筆記試験対策に役立つでしょう。
 近年、本邦における産婦人科の専攻医は女性が約3分の2を占めます。日本産科婦人科学会は、女性が働きやすい職場づくりをサポートすべく、ワークライフバランスを重要視し、産婦人科医の労働環境改善に取り組んできました。産婦人科領域の専門研修プログラムは、いずれも専攻医の労働環境が十分考えられたものとなっています。そして専攻医および指導医により各研修施設やプログラムに対して定期的に評価が行われることで、労働環境を含め、研修プログラムが継続的に改良されます。
 将来、さらに高度な専門性(サブスペシャルティ)を持った医師を目指される諸君も産婦人科の専門医はその土台となります。現在、将来の専攻を迷っている初期研修医、学生諸君には是非、私達と一緒に産婦人科医療を通じて、国民の福祉に貢献し、将来の産婦人科医療を支えていただきたいと思います。

Get ADOBE READERPDFをご覧いただくためにはAcrobat Reader(無料)が必要です。お持ちでない方は左のアイコンをクリックし、入手してください。
このページのトップへ

サイトマップこのサイトについて
© 公益社団法人 日本産科婦人科学会