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倫理に関する見解

生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解

会  告

学会会員殿

   平成20年4月12日の第60回総会において「多胎妊娠」に関する見解を改定しましたので、会告として会員にお知らせいたします。

 

「多胎妊娠」に関する見解改定について

   日本産科婦人科学会(以下、本学会)は、生殖補助医療の普及にともない増加した多胎妊娠を防止する目的で、平成8年「多胎妊娠」に関する見解を発表し、会員に遵守を求めてまいりました。その後、生殖補助医療の技術はさらにめざましい進歩を遂げ、治療成績と安全性の向上をみるに至っています。一方、周産期医療の場に目を転じると、母体および新生児の管理を担う体制は、施設、医療者とも、その量において相対的にきわめて不十分な状況となっています。これには、多胎妊娠の増加にともない、管理を要する母体と出生する早産児が増加したことも、その要因として大きく関与していると考えられます。
   ここに本学会は、母体および胎児・新生児の健全なる福祉を保持する観点から、生殖補助医療にともなって発生する多胎妊娠をさらに減少せしめることが急務と考え、現在の生殖補助医療技術の水準を基に、次のとおり見解を改定いたします。

 

生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解

   生殖補助医療の胚移植において、移植する胚は原則として単一とする。ただし、35歳以上の女性、または2回以上続けて妊娠不成立であった女性などについては、2胚移植を許容する。治療を受ける夫婦に対しては、移植しない胚を後の治療周期で利用するために凍結保存する技術のあることを、必ず提示しなければならない。

(“「多胎妊娠」に関する見解”として発表、平成8年2月、会長 水口弘司)
(「生殖補助医療における多胎妊娠防止に関する見解」として発表、
平成20年4月、理事長 吉村 泰典、倫理委員会委員長 星合  昊)

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